eラーニングで社内教育を仕組み化！

1. OJTは本当に効率的？

これまで多くの企業は、社内教育にOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）を採用してきました。OJTは、新たに研修を企画したり、システムを導入したりする必要がないため、一見すると合理的でコストのかからない手法に見えます。しかし、見方によっては必ずしも合理的とは限りません。OJTには、「見えないコスト」が存在するのです。

例えば、新入社員1人の教育を、1人のベテラン社員に任せるケースを考えてみましょう。ベテラン社員が新人への教育のために割いた時間の分、本来自分の業務に使えたはずの時間が減ってしまいます。

もし、その教わった新人が一年足らずで辞めてしまったら、その教育に投じたコストは、組織に何も残さずに消滅してしまいます。そして次の新人が入ってくるたびに、再びベテラン社員の貴重なリソースを「消費」し、教育コストをかけ続けなければなりません。

また、OJTは人間関係の摩擦を増幅させかねません。教育担当となるベテラン社員は、プレイヤーとして自身の目標を追いながら、同時に新人の教育も担当しなければならず、余裕が失われてしまいます。その結果、新人は「忙しそうで質問できない」と疎外感を感じてしまうかもしれません。

このような環境では、せっかく採用した社員の早期離職を招く大きな引き金にもなり得ます。広く普及しているOJTですが、上でご紹介したような見えないコストを考えると、必ずしも効率的な教育方法とは言えないのです。

2. eラーニングを活用した、教育の仕組み化の例

教育を組織にとってのコストではなく、資産に変えるためには、ずばり「教育の仕組み化」が重要です。その方法は一つとは限りませんが、この記事ではeラーニングシステムを活かした教育を例に考えてみます。

先ほどの新入社員教育の例では、新人一人に対してベテラン社員一人がついていました。一方、eラーニングシステムを導入すると、これまでベテラン社員が直接伝えてきたノウハウを、動画やスライド資料などのコンテンツとしてシステムに蓄積できるようになります。そうすることで、受講者は自身の端末から、必要な講座をいつでもどこでも受講できるようになります。

このように、eラーニングシステムで教育を実施すれば、同じコンテンツを多数の受講者が同時に受講することができ、教育コストは格段に下がります。さらに、教育担当者が退職したとしても、コンテンツとしてシステム内に蓄積されたノウハウが失われることはありません。

まとめると、教育を仕組み化することのメリットは、以下の3点です。

1. 教育コストの削減：
OJTでは、教えられる側の人数に比例してコストが増えますが、eラーニングを活用した教育では10人に教えても100人に教えても、コストはほとんど変わりません。

2. 教育の質を一定に保てる：
教える側の体調や気分、スキルの差に左右されることなく、常に同じ水準の教育を全社員に提供できます。これにより社員側も「自分だけ教えてもらえない」といった不満がなくなり、安心して学びに集中できます。

3. 資産性：
特定のベテランが辞めても、その知見は動画やスライド資料としてシステム内に残り続け、会社の財産となります。いつでも過去のノウハウにアクセスできる環境は、社員の「もっと学びたい」という成長意欲を掻き立てることにもつながります。

このように、eラーニングシステムの導入は企業にとって、教育コスト削減やリスク回避などの大きなメリットがあります。

しかし、効果はそれだけではありません。実は、教育が仕組み化されていることは、働く従業員の定着率向上や離職防止にも極めて重要な意味を持つのです。

3. 「先が見える安心感」が、従業員のキャリア不安を解消する

社内の教育体制を整えることは、新入社員への教育だけではなく、中堅・ベテランのリスキリングにも最適です。eラーニングシステムで教育を体系化することで、社員が抱える「キャリアへの不安」を軽減することができるのです。

今の時代を生きる従業員、特に中途採用者は、自分のスキルが日々アップデートされているかという点に極めて敏感です。十分な教育体制が整っておらず、「この会社にいても、自分の将来にプラスにならない」と思われると、社員の離職につながります。

このような場合も、eラーニングシステムによる社内教育が有効です。eラーニングシステムで教育を体系化しておけば、例えば「このコースを修了すれば、次はリーダー候補としての業務に挑戦できる」「この技術を習得すれば、市場価値を高めるプロジェクトに参画できる」などと、次の目標が明確になります。それにより、従業員は自分の成長を実感できるようになります。

明確な目標に向かって自分の成長を実感できるようになれば、キャリアへの不安が減り、納得感を持って日々の業務に取り組めることでしょう。

4. では、どのeラーニングシステムを選べば良い？

ここまで、社内教育を仕組み化すること、そのための方法としてeラーニングシステムが有効であることを説明してきました。では、具体的にどのような特徴を持ったeラーニングシステムを導入すれば良いのでしょうか。

企業向けのeラーニングシステムは数多く提供されていますが、ここでは3800社、月間60万人に利用されている「LearnO（ラーノ）」を例に、社内教育に必要なeラーニングシステムの特徴について考えてみましょう。

社内教育に適したeラーニングシステムの特徴3選

1. 操作のわかりやすさ

教育を仕組み化するための最も高いハードルは、システムを導入し、全社員に使ってもらうことです。そのためには、ITに詳しくない人でも直感的に操作できる必要があります。
LearnOは直感的に操作できるわかりやすいデザインが特徴で、2024年度グッドデザイン賞も受賞しています。受講者からの問い合わせが減れば、管理者の負担を最小限に抑えることができます。
それだけでなく、使う側の社員にとっても、操作に迷うことなくスムーズに学習を進められます。

2. 既存資料をそのまま教材へ。生成AIアシスト機能でテスト問題作成も

LearnOは、お手持ちのスライド資料や動画を格納するだけで、すぐに教材としてご利用いただけます。
また、テスト問題作成をサポートする「生成AIアシスト機能」も備えています。アップロード済みのスライド資料を生成AIが解析し、問題案を生成する機能で、作問の手間を削減できます。

3. 受講ログを活用した学習フォロー

「特定の項目で何度もテストに落ちている」「急にログイン頻度が落ちた」といったデータは、その社員が壁にぶつかっている、あるいは学習意欲を失いかけているサインです。
LearnOでは、テスト受講状況や動画視聴状況などのログデータをダウンロードして、分析することができます。「つまずいて不安を感じている社員」を見逃さず、手遅れになる前に適切なフォローを行うことができます。

まとめ：eラーニングで社内教育をより効果的に

この記事では、転職時代の社員教育について、eラーニングシステム導入という面から解説してきました。従来のOJTは、教育担当者の工数消費やノウハウの属人化といった「見えないコスト」が大きいことが課題でした。これからの社内教育には、eラーニングシステムを活用して知見をデジタル化・蓄積する「仕組み化」が不可欠です。

教育をシステム化することで、低コストで均一な教育を提供できるだけでなく、社員に明確なキャリアパスを提示できるため、離職防止にも直結します。

もちろん、OJTを全て無くすことは難しいでしょう。また、eラーニングではどうしても伝えきれない、現場の実践知もあると思います。そのような場合でも、基礎知識をeラーニングであらかじめ学習しておくことで、現場のOJTの効果を最大化することができます。

導入の際は、現場に負担をかけない直感的な操作性、教材制作のサポート体制、そしてログデータの取得などを備えた環境を整えることが重要です。

今回例としてご紹介したLearnOは、機能面・コスト面双方でこれからの社内教育に最適のツールです。利用プランやID数を入力するだけで簡単に料金がわかる自動お見積りツールもご用意しております。無理な営業のお電話は一切いたしません。ご興味をお持ちいただけましたら、お気軽にお問い合わせください。

▼LearnOのデモ画面はこちら
https://learno.jp/demo/admin/home

▼LearnOへのお問い合わせはこちら
https://inquiry.learno.jp/inquiry/